法人向けのデジタルギフトとは
デジタルギフトは個人・法人を問わず手軽に贈れるギフトです。カフェチェーンで使えるギフトや、多くのチェーン店で使えるプリペイドギフトなどが使われています。
なかでも近年では法人向けギフトとして使うシーン、例えば、展示会等のイベントでアンケート謝礼など、従来では実物を渡していたギフトの代わりに、専用のURLをSNSやメールで送るデジタルギフトを選択される場面が増えました。
当社ではデジタルギフトのURLを支給してもらい、バリアブル印刷でURLを個別のQRコードにして、デザインと一緒に印刷して納品する紙製カードの案件を受注することがあります。
わざわざ紙を経由させることでコストはかかってしまいますが、運用方法を考慮すると、紙を使う事で楽に運用が可能です。
以下、展示会で使用する想定で、紙製のカードを使うメリットを記載します。
デジタルギフトの配布にQRコード入りの紙を使うメリットは？
カードを使う場合と使わない場合の違い
カードを使うと、その場で即デジタルギフトを発行可能
あらかじめ個別QRコードを印刷したデジタルギフト用のカードを準備しておけば、アンケート・商談の謝礼として使う場合も、即対応が可能です。デジタルギフトのURLをあらかじめ印刷したカードを配布する場合、ユーザー登録などは不要なので、その場ですぐに配布できます。
そのため、来場者などユーザーは、カードのQRコードから、最短その場でデジタルギフトを受け取ることが出来ます。
また、その後のメールなどでのアプローチも、ユーザーからは一度認識されているので、反応が良くなると考えられます。
準備するカードは名刺を渡すイメージでOKです。ですので、個別QRコードを印刷したイベント専用の名刺を使ってもよいかもしれません。
カードを使わない場合は、まずユーザー登録が必要
対してメールなどで完結させるはメールアドレスや名刺を取得後、一度ユーザーを登録をして後日メール等でデジタルギフトを送る必要があります。
登録者にメールやSNSで配布された場合、時間が経過しているのでユーザーが気づかない、営業メールと判断され削除されてしまうなど考えられます。
紙を使うと自社PRなど工夫次第でオリジナリティを出せる
デジタルギフトサイトへ遷移するQRコード以外にも、特典情報などをカードに記載することも出来ます。潜在意識に作用して、認識してもらえる可能性が高くなります。
メールにも情報を添付することは可能ですが、よっぽど重要な内容と思われない限り、通常の営業メールとして埋もれてしまう可能性があり、せっかく準備したギフトが活かされない可能性があります。
紙として存在するので忘れにくい
デジタルデータと比べると、紙があることで実際に存在するので、忘れられてしまう可能性が減ります。
紙のカード配布からギフト取得の流れ
- あらかじめデジタルギフトを購入します。
デジタルギフトは買い切り方式と未使用分は返却できる方式があるので、用途に応じて最適なデジタルギフトを購入します。
デジタルギフトは購入すると、URLデータで納品されます。 - 印刷会社へカードの印刷を依頼します。
原稿やデザインデータと一緒に購入したURLデータを印刷会社へ支給します。
個別QRコードをバリアブル印刷可能な印刷業者へ依頼しましょう。
印刷会社によってはサンプル提出があるので、あらかじめ確認出来たらより安心です。 - イベント当日
名刺交換やアンケート返答者に印刷されたカードをギフトとして配ります。その場で特別に手間が増えることは無いので、本来の業務に集中出来ます。納品前に印刷会社に依頼して、あらかじめ100枚で1束にしておけば、どれだけ配布したかがすぐに分かります。 - 配布後
デジタルギフトのアクセスはユーザーが行います。またユーザーへのフォローはギフト配布とは別に進行出来ます。
デジタルと紙でギフト施策の効果を最大限に
手軽に渡せるというデジタルギフト最大のメリットを、あらかじめ少し手間をかければ、ユーザーにももっと優しく、響く施策が出来るのではないでしょうか。紙のメリットを生かしたデジタルギフトの配布方法についてお悩みの方、一度ご相談下さい。
参考資料
デジタルギフト提供サービス
ギフティ https://giftee.biz/
クオカードPay https://www.quocard.com/pay/
